EFFがXを撤退——エンゲージメント97%減の衝撃データ
月間5000万〜1億インプレッションから、年間わずか1300万へ。 デジタル権利の擁護で世界的に知られるEFF（Electronic Frontier Foundation、電子フロンティア財団）が、2026年4月9日、約20年間利用してきたX（旧Twitter）からの撤退を正式に発表した。EFFが公開したデータによると、2018年にはひと月あたり5000万〜1億回のインプレッションを記録していたが、2025年には年間を通じて1300万インプレッションにまで激減。単純計算で月あたり約108万インプレッションとなり、ピーク時と比較して実に97%の減少だ。
この数字は単なるSNS運用の失敗ではない。Xというプラットフォームそのものの構造的変質を示す、象徴的な事例である。TechCrunch、Boing Boing、Slashdotなど複数の主要テックメディアがこのニュースを報じており、テック業界におけるX離れの加速を裏付けている。
EFF（電子フロンティア財団）とは何か
日本の読者にはなじみが薄いかもしれないが、EFFは1990年に設立された米国の非営利団体で、インターネット上の市民的自由を守ることを使命としている。日本で例えるなら、日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）や情報法制研究所（JILIS）を、さらに攻撃的な法廷闘争能力と技術開発能力で武装させたような存在だ。
EFFの主な活動分野は以下のとおりである。
- 訴訟: 政府の違法な監視プログラムや、企業による不当な著作権行使に対して裁判を起こす。NSA（米国家安全保障局）の大規模通信傍受プログラムに対する訴訟は特に有名だ
- 政策提言: 米議会やEUの立法過程に対して、暗号化の権利やネット中立性を守る立場からロビー活動を行う
- 技術開発: HTTPS EverywhereやCertbot（Let's Encrypt向け証明書自動更新ツール）など、誰もが使える無料のプライバシーツールを開発・配布している
- 市民啓発: デジタルプライバシーやセキュリティに関するガイドラインを広く公開し、一般市民のリテラシー向上に取り組む
年間予算は約4000万ドル（約60億円）規模で、主にSNS、メール、ウェブサイトを通じたコミュニケーションでこれらの活動への支持と寄付を集めてきた。そのSNS戦略の中核を担っていたのが、まさにX（旧Twitter）だったのである。
なぜEFFはXから撤退したのか
EFFが公式ブログで明らかにした撤退理由は、大きく3つに集約される。
1. エンゲージメントの壊滅的な低下
最も直接的な理由は、前述の97%のインプレッション減少だ。EFFの投稿がフォロワーのフィードに届かなくなった。
以下の図は、EFFのXにおけるインプレッション推移を示しています。2018年のピーク時と比較し、2022年のイーロン・マスク氏による買収を境に急激な減少が加速していることがわかります。
EFFは「これはわれわれの投稿の質が下がったからではない」と明言している。原因はXのアルゴリズム変更にある。2022年のマスク氏による買収以降、有料ユーザー（X Premium）の投稿が優先表示されるようになり、無料アカウントの到達率が激減した。非営利団体であるEFFは当然ながらX Premiumに加入する理由も意思もなく、結果としてコンテンツが埋もれる構造に陥った。
Boing Boingの報道によれば、EFFの投稿は「かつて得ていたリーチのわずか3%」しか届いていない状態だった。20年間かけて築いた約85万人のフォロワーベースが、プラットフォーム側の一方的な変更によって事実上無力化されたことになる。
2. Xの組織的変質
マスク氏による買収後、Xは組織として大きく変質した。EFFが特に問題視しているのは以下の点だ。
- 信頼と安全チーム（Trust & Safety）の解体: ヘイトスピーチや偽情報の対策を担当していた部門が大幅に縮小され、モデレーションの質が急激に低下した
- 人権チーム（Human Rights Team）の解散: 2022年11月、マスク氏が就任直後に解散させた。世界各国の人権状況を考慮したコンテンツポリシーの策定を担っていたチームだ
- 透明性レポートの停止: プラットフォームの健全性を示すデータの公開が事実上停止された
- APIアクセスの制限と有料化: 研究者やジャーナリストがXのデータを分析することが困難になった
EFFは「デジタル権利の擁護を使命とする組織として、これらの価値観と矛盾するプラットフォームに留まり続けることはできない」と表明している。
3. コミュニティの流出
EFFのフォロワーや支持者自身がXを離れていった。EFFが情報を届けたい層——テクノロジーに精通し、プライバシーや市民的自由に関心を持つ人々——が、BlueskyやMastodonに移行していったのだ。プラットフォームに残り続けることのROI（投資対効果）が、もはや正当化できないレベルにまで低下した。
X離脱の波——EFFだけではない
EFFの撤退は孤立した出来事ではない。2023年以降、Xからの離脱は大きな潮流となっている。
以下の図は、Xから離脱した主要な団体・メディアのタイムラインを示しています。EFFの撤退は、この流れの最新の、そして象徴的な事例です。
主なX離脱事例
| 時期 | 組織・個人 | 理由 |
|---|---|---|
| 2023年4月 | NPR（米公共ラジオ） | 「政府出資メディア」ラベル付与に抗議 |
| 2023年5月 | PBS（米公共放送） | NPRと同様のラベル問題 |
| 2024年11月 | The Guardian（英紙） | 「Xは有害なプラットフォーム」と声明 |
| 2024年8月 | ブラジル政府 | 裁判所命令によりX全土遮断 |
| 2025年 | ACLU（米市民自由同盟） | エンゲージメント低下・価値観の相違 |
| 2025年 | La Liga（スペインサッカーリーグ） | 海賊版対策の不備 |
| 2026年4月 | EFF | エンゲージメント97%減・価値観の相違 |
さらに広告主の離脱も深刻だ。2023年のイーロン・マスク氏による反ユダヤ的とされる投稿への「いいね」をきっかけに、Apple、Disney、IBM、Walmart、Coca-Colaなどの大手広告主がX広告の出稿を停止または大幅に縮小した。広告収入はピーク時から推定50%以上減少したとされる。
TechCrunchは「EFFの離脱は、Xから離れる組織の長いリストに加わる最新の事例だ」と報じており、この流れが今後さらに加速する可能性を示唆している。
SNSプラットフォーム比較——X vs Bluesky vs Mastodon vs Threads
EFFは撤退にあたり、代替プラットフォームとしてBluesky、Mastodon、Threadsの3つを公式に案内している。各プラットフォームの特徴を比較してみよう。
以下の図は、主要SNSプラットフォーム4つの詳細比較を示しています。
| 項目 | X（旧Twitter） | Bluesky | Mastodon | Threads |
|---|---|---|---|---|
| 月間ユーザー数 | 約3億人（減少傾向） | 約3000万人 | 約1000万人 | 約3億人（増加傾向） |
| 運営主体 | X Corp（マスク氏） | Bluesky PBC（公益法人） | 非営利（OSS、分散型） | Meta |
| プロトコル | 独自（非公開） | AT Protocol（オープン） | ActivityPub（オープン） | ActivityPub対応予定 |
| アルゴリズム | プロプライエタリ（有料優遇） | カスタムフィード選択可 | 時系列のみ | Meta式推薦 |
| データポータビリティ | 低い | 高い（サーバー移行可能） | 高い（サーバー移行可能） | 低い |
| コンテンツモデレーション | 縮小・AI依存 | コミュニティベース | サーバー管理者に委任 | Meta基準（自動+人力） |
| APIアクセス | 有料（高額） | 無料（AT Protocol） | 無料（Mastodon API） | 制限あり |
| 広告モデル | あり（減少中） | 現時点でなし | なし | あり（Instagram連携） |
| 日本語対応 | 良好 | 改善中 | サーバー依存 | 良好 |
| 料金 | 無料/Premium $8-16/月 | 無料 | 無料（サーバー運営者は負担あり） | 無料 |
各プラットフォームの特徴
Bluesky は、元Twitter CEOのジャック・ドーシー氏が構想した分散型SNSだ。AT Protocol上に構築されており、ユーザーが自分のデータを完全にコントロールできる点が最大の特徴である。カスタムフィード機能により、アルゴリズムを自分で選択できる。EFFはBlueskyに公式アカウントを開設しており、最も積極的に活動している移行先の一つだ。
Mastodon は、ActivityPubプロトコルを採用した完全分散型のSNSである。特定の企業が管理するのではなく、世界中の独立したサーバー（インスタンス）がネットワークを形成する。技術者やプライバシー重視のユーザーに支持されているが、初心者にはサーバー選択のハードルがやや高い。EFFは自前のMastodonインスタンスで情報発信を行っている。
Threads は、MetaがInstagramの基盤上に構築したSNSだ。Instagramの巨大なユーザーベースを活かし急速にユーザー数を伸ばしている。ActivityPub対応も進めているが、Meta自体がプライバシー面で懸念を持たれる企業であることから、EFFのような団体にとっては「次善の選択」という位置づけだろう。
インプレッション推移の詳細データ
EFFが公開した具体的なデータと、各メディアの報道を突き合わせると、Xでのエンゲージメント低下の全体像が見えてくる。
時系列での変化
- 2018年（ピーク期）: 月間5000万〜1億インプレッション。Twitterはデジタル権利に関する議論の主要な場であり、EFFの投稿は高い拡散力を持っていた
- 2019年〜2021年: 緩やかな減少傾向。Twitterのアルゴリズム変更が徐々に影響を及ぼし始めたが、依然として月間数千万インプレッションは維持していた
- 2022年10月: イーロン・マスク氏がTwitterを440億ドルで買収。社名をXに変更し、大規模なリストラを断行。この時点からエンゲージメントの急落が始まる
- 2023年: X Premiumの導入と有料ユーザー優遇アルゴリズムの実装により、無料アカウントの到達率が大幅に低下。EFFのインプレッションも急落
- 2024年: さらなるアルゴリズム変更、API制限の強化、広告主の離脱が重なり、プラットフォーム全体の活性度が低下
- 2025年: 年間総インプレッション1300万（月平均約108万）を記録。ピーク時の3%のリーチしか得られない状態に
Boing Boingは「EFFの投稿は、かつてツイートで得ていたリーチの3%しか得られていない」と端的に表現している。これは個別の団体の問題ではなく、Xというプラットフォームが「無料で使うユーザーにとって機能しなくなった」ことを構造的に示す数字だ。
他団体との比較
EFFの97%減少は極端な例ではない。Slashdotによれば、非営利団体やメディア組織の多くが同様の傾向を報告している。特に以下の要因がエンゲージメント低下に寄与しているとされる。
- 有料ユーザー優遇: X Premiumユーザーの投稿が検索結果やフィードで上位に表示される
- 外部リンクの抑制: Xの外部にリンクを含む投稿のリーチが意図的に制限されている。EFFのような「自サイトの記事やキャンペーンページに誘導する」投稿は直撃を受ける
- ボットとスパムの増加: モデレーション縮小により、エンゲージメントの「ノイズ」が増大し、正当なコンテンツが埋もれる
- ユーザーの離脱: プラットフォームの活性ユーザーが競合サービスに分散し、全体のパイが縮小
筆者の所感——プラットフォーム支配の終焉
EFFのX撤退は、ソーシャルメディアの歴史において一つの分水嶺になるだろう。ここで私見を述べたい。
「広場」の私物化がもたらしたもの
Twitterはかつて「デジタルの公共広場」と呼ばれた。世界中の人々が対等にアクセスできる言論空間であり、アラブの春のような民主化運動を支えたプラットフォームだった。しかし、一人の富豪がその「広場」を440億ドルで購入し、ルールを書き換えたことで、公共性は失われた。
EFFの97%エンゲージメント減少は、「プラットフォームが一企業の所有物である限り、そこに依存する情報発信は本質的に脆弱だ」という事実を数値で証明した事例である。EFFが20年かけて築いた85万人のフォロワーは、Xのアルゴリズム変更一つで無力化された。これはEFFに限った話ではなく、すべてのメディア、企業、個人にとっての教訓だ。
分散型SNSへの移行トレンド
現在、SNSの世界では「中央集権型」から「分散型」への移行が静かに進行している。AT Protocol（Bluesky）やActivityPub（Mastodon、Threads）のようなオープンプロトコルは、特定の企業に支配されないソーシャルグラフを実現する。ユーザーは自分のデータを持ち運べ、気に入らないサーバーから別のサーバーに移動できる。
しかし、分散型SNSが「一般層」に普及するにはまだ時間がかかる。Mastodonは技術者には人気だが、サーバー選択の概念が一般ユーザーには分かりにくい。Blueskyはよりシンプルなユーザー体験を提供しているが、月間3000万ユーザーという規模はXの10分の1だ。
私が注目しているのは、ActivityPubの「相互運用性」だ。MastodonとThreadsが同じプロトコルで接続可能になれば、ユーザーは一つのアカウントで複数のプラットフォームのユーザーとやり取りできるようになる。これは、かつて電子メールが実現した「どのプロバイダーのユーザーともメールをやり取りできる」という当たり前の仕組みを、SNSの世界に持ち込むものだ。
情報発信の多チャネル化
EFFの撤退は「一つのプラットフォームに依存するリスク」を改めて浮き彫りにした。今後の情報発信のベストプラクティスは、明確に「マルチチャネル」に向かうだろう。
メールニュースレター、自社ブログ、RSS、複数のSNS——これらを組み合わせた発信体制を構築し、いかなるプラットフォームの仕様変更にも耐えられる「プラットフォーム独立型」のコミュニケーション基盤を持つことが、今後あらゆる組織にとって必須になる。
日本への影響——X大国ニッポンの特殊事情
日本はX利用率が世界的に高い
EFFの撤退は主に英語圏の出来事だが、日本にとっても無縁ではない。実は日本はXの利用率が世界的に見ても突出して高い国だ。2025年時点で日本のX月間アクティブユーザーは約6700万人とされ、これは日本のインターネットユーザーの約60%に相当する。人口比でのX利用率は米国を上回り、日本はXにとって第2位の市場だ。
この「X大国」である日本では、EFFの撤退のようなトレンドがすぐには波及しない可能性がある。しかし、構造的な問題——アルゴリズムによるリーチ低下、有料ユーザー優遇、モデレーションの質の低下——は言語圏を問わず共通であり、日本のNPOやメディアも同様の課題に直面し始めている。
日本のデジタル権利団体への示唆
日本にもデジタル権利の擁護を行う団体が存在する。
- EFF Japan（仮称の連携組織）: EFFの日本語コンテンツの翻訳・発信を行ってきた非公式連携グループ
- JILIS（情報法制研究所）: AI規制やデータ保護法制の研究・提言を行う学術系団体
- JCA-NET（市民コンピュータコミュニケーション研究会）: インターネットの自由を擁護する市民団体
これらの団体も、情報発信のプラットフォームとしてXに依存している割合が大きい。EFFのケースは「今のうちにマルチチャネル化を進めるべきだ」という強いシグナルとなるだろう。
日本企業・メディアへの影響
日本の企業やメディアにとって、Xは依然として重要な情報発信チャネルだ。しかし、以下の変化は無視できない。
- オーガニックリーチの低下: 日本語圏でも無料アカウントのリーチ低下は報告されている。特に外部リンクを含む投稿の到達率が低い
- 広告費用の変化: 広告主の離脱により在庫が余り、X広告のCPM（インプレッション単価）は低下している。短期的には「安く広告が打てる」状況だが、プラットフォームの信頼性低下と表裏一体だ
- ユーザー層の変化: 技術者やジャーナリストなど「情報感度の高い層」がBlueskyやMastodonに移行しつつある。日本のBlueskyユーザーも急増しており、テック系の情報発信ではBlueskyの存在感が増している
Xの今後——筆者の予測
短期（2026年後半〜2027年）
Xは完全に消滅することはないが、「ニッチなプラットフォーム」への縮小が続くだろう。広告収入の減少を補うために有料機能の拡充が進み、無料ユーザーの体験はさらに悪化する。イーロン・マスク氏の政治的発言がプラットフォームのブランドイメージを傷つけ続け、主流メディアや大企業の離脱トレンドは加速する。
中期（2027年〜2028年）
SNS市場は「分散化」の方向に進む。Blueskyが月間1億ユーザーを突破し、Xの直接的な競合として認知される。Threadsは Instagram との統合を深め、カジュアルなSNS利用ではXを上回る。Mastodonはニッチだが、技術者コミュニティの標準的なプラットフォームとしての地位を固める。
長期（2028年以降）
ActivityPubやAT Protocolのようなオープンプロトコルが成熟し、「SNSはどのサービスを使っても相互にやり取りできる」時代が到来する可能性がある。それは、かつてのEメールの進化と同じ道筋だ。特定のプラットフォームに閉じ込められるのではなく、ユーザーが自由にサービスを選び、データを持ち運ぶ世界。EFFが長年訴えてきた「デジタルの自由」は、皮肉にもXからの撤退を経て、現実に一歩近づいているのかもしれない。
情報発信のベストプラクティス——EFFの教訓から学ぶ
EFFの20年間のX運用と97%のエンゲージメント減少から得られる教訓を、具体的なアクションに落とし込むと以下のようになる。
組織・メディア向け
- メールリストを最優先に育てる: プラットフォームに依存しない唯一の直接チャネル。SNSのフォロワーよりもメール購読者の方が長期的な資産だ
- 自社ドメインのブログ/ウェブサイトを維持する: SEO経由のトラフィックはプラットフォームの仕様変更に左右されにくい
- RSSフィードを提供する: 技術者層を中心に、RSSリーダーでの情報収集は根強い需要がある
- SNSは最低3つのプラットフォームで並行運用する: X、Bluesky、Mastodon、Threads、LinkedInなどから3つ以上を選択し、一つが機能しなくなっても致命的にならない体制を作る
個人向け
- 重要な情報収集をXに依存しない: RSSリーダー（Feedly、Inoreaderなど）やニュースレターサービスを活用する
- Bluesky/Mastodonにアカウントを作成しておく: 今すぐ移行する必要はないが、いつでも移行できる準備をしておく
- 自分のコンテンツは自分のドメインに置く: ブログや個人サイトを持ち、SNSはあくまで「入り口」として使う
まとめ——プラットフォームに依存しない情報発信の時代へ
EFFのX撤退は、ソーシャルメディアの歴史における象徴的な転換点だ。20年間で築いた85万フォロワーのリーチが97%減少するという事実は、プラットフォーム依存の危険性をこれ以上ないほど明確に示している。
読者へのアクションステップ
- 今すぐ: BlueskyまたはMastodonにアカウントを作成し、普段フォローしている人や組織が移行していないか確認する。EFFの公式アカウント（@eff.org on Bluesky）をフォローしてみるのも良いだろう
- 今週中: 情報収集チャネルの棚卸しを行う。Xだけに依存している情報源がないか確認し、メールニュースレターやRSSフィードなど代替チャネルに登録する
- 今月中: 自身（または所属組織）の情報発信チャネルを見直す。Xのみで発信している場合は、最低1つの代替プラットフォームでの発信を開始する。個人ブログの再開も検討に値する
プラットフォームは変わる。しかし、良質なコンテンツへの需要は変わらない。重要なのは、特定のプラットフォームに運命を委ねるのではなく、自分自身のチャネルを持つことだ。EFFの撤退は、その教訓を97%という数字で突きつけてくれた。